変わる購買行動、変わる店舗のあり方
2020年に猛威を奮った新型コロナウイルス感染症。拡大防止策による外出自粛や生活様式の変化により、消費者の購買行動も変容しています。
新型コロナウイルス感染症拡大防止策による外出自粛や生活様式の変化により消費者は「比較が容易」で「いつでも購入可能」なeコマース（ネットショッピング）の利用が急増しました。それによりウェブとリアルの境界線を意識することなく双方を自由に行き来するのが当たり前となり、eコマースの比率拡大がウィズコロナの購買行動における重要チャネルとなりました。
O2OとOMOの違いとは？
O2OはOnline to Offineの略であるのに対して、OMOとはOnline Merges with Offlineの略で「オンラインとオフラインの統合」を意味します。
平たく言ってしまえば、オンライン（WEB）からオフライン（店舗）へ送客して店舗で売上をあげようとするのがO2O。オンラインとオフラインを一緒にして総合的に売上を上げていこうというのがOMOということです。
O2Oマーケティングについては以下の記事で詳しく解説しています。
新型コロナウィルス感染症拡大防止の為の外出自粛により、テレワークやオンラインセミナー・eコマースなどといった風に消費者の間でもデジタルシフトが大きく進み、中心になりつつあります。その中でも幅広い年齢層がECサイト等でのeコマースを利用し、今や大抵の物がインターネット上にて購入出来ることでしょう。
OMOの課題
しかし、すべての人が必要な商品をすべてeコマースで購入することはありません。「eコマースではこれだけは購入できない」「やっぱり実店舗で購入したい」という気持ちは誰もが体験したことがあるのではないでしょうか。eコマースは実店舗と比較して、まだまだ多くの課題が存在しています。
その中でも今最も多くの方が感じているのが「実際の商品を見る・触ることが出来ない」ということではないでしょうか。SNSやYouTubeなどで口コミや使用感などの情報は収集できるものの、それはあくまで他人の使用感であり感想です。食品、化粧品、腕時計や眼鏡など、自分で試してみなくては購入しにくい商品は一定数あります。
その課題を解決する為に実店舗を「体験」の場として提供するという手法があります。実店舗をツールとして活用してしまうのです。
解決策として生まれた新たな形態・「POP UP店舗」
店頭での実際の商品を見る・触れるという強みを活かし「店舗で体験、eコマースで購入」という互いのメリットを活かした新しい店舗のありかたが「POP UP店舗」。
決済機能をeコマースで行えばレジ端末は不要となり、すぐに欲しい商品以外はeコマース側の倉庫から発送すればよいので、大量の店頭在庫を抱える必要もありません。
ユーザーには好きな時間・場所（配送場所含む）にて商品の購入が可能となる仕組みであり、互いの欠点を補いつつ強みに昇華する手法として近年注目されています。
まとめ：アフターコロナに向けて加速するOMO
OMO（Online Merges with Offline）とは、オンラインとオフラインを融合させて考える概念であり、マーケティングにおいては、たとえばECサイトと店舗が一緒になって売上を伸ばす仕組みを作ろうという考え方です。
アフターコロナでは今まで通り店舗とeコマースの目標を別々に立てるのではなく、店舗とeコマースを併せた目標を掲げ、eコマースと店舗の垣根をなくしどうシームレスにつなげるかオムニチャネル戦略を考えることが必要となってきます。
ライター：パリジェンヌ
